月刊総務オンラインにおいて、広報担当者が執筆した『「バックアップがある」という油断は危険！ランサムウェア被害を最小限にする現実的な備え方とは』が掲載されました。
前回は、サイバーレジリエンスとは何か、そして総務の業務とどうかかわるのかについて解説しました。

最終回となる今回は、サイバー攻撃への備えというと、EDR、ファイアウオール、メールセキュリティ、ログ監視などの技術対策を思い浮かべる方が多いかもしれません。もちろん、それらは重要です。 しかし、サイバーレジリエンスを高めるためには、製品を導入するだけでは不十分です。重要なのは、攻撃や障害が発生したときに、「どの業務を守るのか」「誰が判断するのか」「どの順番で復旧するのか」を、平時から決めておくことです。

前回もお伝えした通り、サイバーレジリエンスは、情報システム部門だけで完結するものではありません。経営層、総務、人事、法務、広報、各事業部門、外部委託先を含めた全社的な取り組みです。では、企業は具体的に何に取り組めばよいのか。

今回は、サイバーレジリエンスの実践に向けた主なポイントについてみていきますので、下記のリンクより、ご購読ください。

『「バックアップがある」という油断は危険！ランサムウェア被害を最小限にする現実的な備え方とは』｜月刊総務オンライン