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ネットワーク・セキュリティが何故必要か?

〜過去から現在までのセキュリティ機器〜

重要なビジネスを支えるインフラとしてIT製品の導入は至極当然となってまいりました。 どの企業もコンピュータのネットワーク化は必然であり、インターネットを利用した様々な情報システムは経営戦略上欠かせないものです。 インターネットにはコンピュータ同士が通信を行う基本的な手続き(プロトコル)として、TCP/IPという標準的な技術により、とても簡単に社外の他のコンピュータと HTTP接続し、ホームページを参照したり、情報を得ることが可能です。コンピュータ上で実行されるアプリケーションやメールはそれぞれ異なったプロトコルを用いる場合もありますが、いずれもハードウェアとしてのネットワーク機器がインターネット(回線種別がADSLまたはFTTH/光ファイバであっても)へ接続されるための出入口には社内LANとインターネットを隔てているゲートウェイ機器であるルータが存在します。 市販の電気店などで購入できる安価なルータ(3,000〜30,000円程度)は最低限のファイアーウォールを備えているものもありますが、オペレーティング・システム(OS)に標準で付属している物と同様に、コンピュータを操作する人が許可したもの、または巧妙に隠蔽された悪意に気付かず行っている操作などを自動検知して警告したり、止めてくれるものではありません。

ITという言葉が浸透し始めた2000年初め頃の主要なネットワーク・セキュリティはファイアー・ウォールによる強化でした。数百万円するサーバーやソフトウェアと組み合わせて、その当時考えられたあらゆる脅威に対して対策を行っていました。しかし、既にご存知かもしれませんが、脅威は日々進化し続けています。 現在のネットワーク上のセキュリティ脅威を考えると、ファイアー・ウォールだけでは防ぐことは到底不可能です。

コンピュータ・ウイルスという言葉も今や知らない人はいなくなりましたが、80年代までの一見娯楽目的とも思えるジョーク・ソフトの類だったものが、時代の流れを超越するほどモンスター化してきています。コンピュータ1台1台にインストールしなければならないアンチウイルス・ソフトは、台数を抱える大企業や官公庁・学校などで、1年ごとの更新料が甚大なコストとなっています。 インターネット・セキュリティ・ソフトウェアとファイアー・ウォールで万全のセキュリティ対策を施しているつもりでも、企業内部で社員が外出先や自宅などでウイルスに感染したノートパソコンを社内に持ち込んでネットワークに接続することで、感染が拡大するケースもあります。 ウイルスとは異なるワームやスパイウェア、マルウェアなどが、OSやIEの脆弱性が公表された直後にそのセキュリティ・ホールを利用してくることがあります。常時稼働しているファイル・サーバやWebサーバなどを一旦シャットダウンし、WindowsUpdateやワクチンなどの更新を正しく行っているでしょうか? 従業員のセキュリティ意識が低い場合に、仕事の手を休めてアップデートを行わない人が社内に一人でもいれば、大きな時限爆弾を仕掛けられたも同然です。

また、昨今問題視されている情報漏洩問題について、企業内で秘密裏に使用されているかもしれないファイル共有ソフトなどのP2Pソフトによる脅威やインスタントメッセンジャー(IM)への最新の脅威にも対応しなければなりません。個人情報などのデータが漏洩してしまうと、個人情報保護法では行政処分ですが、プライバシー権では損害賠償責任になりかねません。従業員が故意または不注意により重要な機密コンテンツをお持ち帰りできるようなシステムでは、有り得ないことではありません。

非常に早いサイクルで進化し続け、多様化・巧妙化するネットワークの脅威を挙げると、メール型ウイルスやマルウェアによるWebサイト改ざんとWeb感染型ウイルス、トロイの木馬にスパイウェア、DoS攻撃、プロトコル・レイヤからアプリケーション・レイヤまで多様化した脅威が登場しています。
これらの脅威への有効な対策は、ゲートウェイ・セキュリティ機器です。前出のゲートウェイ機器であるルータ及びファイアー・ウォールと交代させるだけでした。

2002年頃より、既にゲートウェイ・セキュリティを積み上げる形で企業ネットワークのセキュリティ対策を講じてきました。しかし、こうした複数のセキュリティ製品を導入するには、それぞれ汎用サーバを立て、個別にOSをインストールしてセキュリティソフトを利用しなければなりません。そのため、導入するたびに初期コストや管理コストが発生してしまいます。また、異なるベンダーの複数のセキュリティ製品を運用するためには、それぞれの技術と管理方法を習得することが必要である上に、管理ツールがばらばらなために管理工数が増大し、管理者の負担は増える一方。さらに、対策システムの物理的な数が増えれば障害の発生率は高くなり、ネットワークの信頼性が低下します。信頼性・可用性向上のために個別のセキュリティシステムを冗長化すると、ネットワーク構成は複雑化し、管理の手間はさらに増えコストも増大してしまいます。そこで、セキュリティ対策の課題を解決するソリューションとして、さまざまなセキュリティ機能を1台のハードウェアに集約した統合型セキュリティゲートウェイ「UTM(統合脅威管理)アプライアンス」です。

UTM=Unified Threat Management(統合脅威管理)

フォーティネット社の「UTM(統合脅威管理)アプライアンス」の優位性

UTM市場No.1【優位性1】 世界、日本で、UTM(統合脅威管理)売上No.1!
「FortiGate™」はIDC社の2008年の調査で、UTM(統合脅威管理)市場の出荷金額および出荷台数でNo.1を獲得しました。10四半期連続で全世界UTM(統合脅威管理)売上No.1を維持しております。特にハイエンドUTM(統合脅威管理)では高いシェアを誇っています。(右図)さらに富士キメラ総研の調査では、日本においても「総合アプライアンス /UTM(統合脅威管理)で出荷台数、売上金額No.1」を獲得しており、「FortiGateTM」は、世界、日本の両方でUTM売上No,1となっています。
上図※:ハイエンドUTM市場(価格帯:5万米ドルから9万9,900米ドル)の出荷金額および出荷台数
出展:IDCのレポート「2008年9月期ワールドワイドセキュリティアプライアンストッカー」
2008年3月より 富士キメラ総研「2008ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より

FortiASIC プロセッサ【優位性2】 自社で幅広いテクノロジを保有
●独自開発の「FortiASIC」により高い性能と低コストを同時に実現
ファイアウォールおよびVPNのスループット性能を飛躍的に高速化する「FortiASIC」を独自に開発。大規模企業やMSSPで要求される高速処理を実現します。高度な独自技術を駆使することで、高い性能と低コストを同時に実現しています。フォーティネットは、世界で唯一、ASICベースのコンテンツスキャン対応のUTM(統合脅威管理)を提供しています。

●次世代規格「ATCA」に対応したUTM(統合脅威管理)を提供する業界唯一のベンダー
フォーティネットは、UTM業界で唯一、10ギガビットネットワーク向けのATCAに準拠したセキュリティ製品を扱うベンダーです。

世界 6カ国にある「セキュリティ研究センター」
世界 6カ国にある「セキュリティ研究センター」

【優位性3】 世界6カ国に「セキュリティ研究センター」を設置、24時間365日体制で対応
カナダ、フランス、中国など、世界6カ国にウイルスやスパイウェアなどのマルウェアの状況を監視する「セキュリティ研究センター」を設け、24時間365日、シグネチャの作成や解析を行っています。

業界標準認定「ICSA認定」を6部門で取得【優位性4】 世界で高い評価を受けているフォーティネット製品
フォーティネットの製品は、これまでの数々の認定を取得し、多くの賞を受賞してきました。今後もフォーティネットでは、最先端技術を駆使して、ネットワークセキュリティ市場を牽引し続けていきます。
  • 業界標準認定「ICSA認定」を6部門で取得
  • Virus Bulletin誌の「VB100」認定を取得
  • 米国政府による認定「FIPS-2, Common Criteria EAL4+」を取得
  • 11の特許を取得、80以上の特許を申請中
【優位性5】 SOHOから大企業、MSSP事業者まで対応する幅広いラインナップ
フォーティネット製品の大きな特長は、SOHOから大企業、さらにMSSP事業者までに対応した製品を幅広く取り揃えていることです。「FortiManager」や「FortiAnalyzer™」についても規模別に製品をご用意しております。 お客様の環境や規模にあわせて、最適な製品をご導入いただけます。フォーティネット製品ラインナップ
小中規模企業向けFortiGate弊社へのお問い合わせ・ご用命

フォーティネット社製品は株式会社ピーエスアイが販売・サポートしております。製品についての詳しいお問い合わせ、各サブスクリプション・サービスやライセンス更新のお問い合わせ、または代理店契約等、ご用命がございましたら下記までお問い合わせ下さい。

東京本社
東京都新宿新宿5-5-3 建成新宿ビル
TEL:03-3357-9980
FAX:03-5360-4488
大阪営業所
大阪府大阪市淀川区西中島5-11-10
第三中島ビル TEL:06-4805-9601
FAX:06-4805-9610

  • Eメール お問い合わせ

お問い合わせ Eメール・アドレス: support@psi.co.jp
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